本著は、横浜国立大学の地域実践教育研究センターを中心としtて総勢27 名の各専門分野の教員らにより、東日本大震災を踏まえた今後の地域づくりについて、被災後(した場合)の時間軸に沿って各課題を整理しています。 第1 章では地域のコミュニティにおける直接的被害やその後の苦難の低減にも役立つ事例や課題を、第2 章「災害に強い社会インフラ」では被災直後のダメージを軽減し人々の立ち上がりをサポートできる交通や通信、サプライチェーンをテーマとしています。第3章の「レジリエントなエネルギーシステム」では、それを構築のための技術的側面と、その経済的・財政的・経営的側面を論じています。第4 章の「空間のシビック的活用」は、特に横浜における空間の脆弱性を浮き彫りにし、それらの課題に柔軟に対処するためにシビック活用の方策について具体的に挙げています。
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